会社に定期を買わないとバレる？ごまかすと罪になるリスクを解説

出勤時に使う定期券を買うとき、待ち時間が長かったり手続きが面倒だなと思うときがありますよね。

定期を買わないとかなり高い確率で会社にバレます。

ごまかしたことがバレると、最悪の場合は罪になるリスクもあるんですよ！

今回は、定期を買わなかったときに会社にバレる原因や、メリット・デメリットも解説しますね。

定期を買わないと会社にバレるかモヤモヤしている方は必読です！

定期を買わないのは会社にバレる？

結論として、定期を買わないのは会社にバレます。

社員の交通費は会社の経費として扱われますよね。

会社は経費削減を強く意識しているので、交通費の支給にもしっかりしたルールを設けていますよ。

会社が交通費の実態を把握するために行う調査や監査は、私たちが想像する以上に厳密です。

「会社には多分バレないから大丈夫」と思っていると、定期券の購入記録の確認が行われる場合もあるんですよ。

会社に定期を買わないのがバレる原因

詳しく説明していきますね。

会社の調査

定期を購入していないのに定期代として交通費を請求すると、会社の調査によってバレる可能性があります。

会社が行う経費監査や、不審な点があった場合の調査により、定期を買っていないのがバレるときがあります。

先に説明した通り、社員の交通費は会社にとって経費です。

経費の削減は会社にはとても重要なことなので、しっかりしたルールがあり、ごまかすことは難しいんですよ。

特に新幹線など交通費が高い場合や、他の人と比べて交通費が高い場合は、調査の対象とされやすいでしょう。

申請書類の不一致

定期の申請に関連する書類や証拠が一致しないとき、買っていないことがバレますよ。

定期を購入して交通費を請求するときは、必ず領収書の提出が必要です。

会社の総務課などへの提出書類の金額と一致しないと、交通費を支給してもらうことはできません。

交通系ICカードの定期を利用している人も多いですが、これも使用履歴を調べることができるのでごまかすことは難しいでしょう。

目撃証言

徒歩や自転車で通っている場合、目撃者に報告されてバレるときがあります。

「会社まで自転車や歩いて通える距離だから、定期を買わなければ定期代が浮いてラッキー！」と思っていると危険ですよ。

「あの人、歩いて通っていますよ」なんて目撃証言があったら、定期を買っていないことがバレてしまいます。

特に会社の総務などを担当している人に見られたら、ごまかすことはできません。

定期を買わないメリット

定期を買わないメリットとして、交通費や通勤時間の節約が挙げられます。

会社にバレるのではと不安に感じていても、定期を買わないことを選ぶのは、メリットがあるからなんですよね。

メリットと思われる大きなポイントを2つ見てみましょう。

交通費を節約

定期を買わずに歩きや自転車で通勤すれば、交通費を節約できます。

定期を買わずに通勤する1番の理由はこれが多いでしょう。

お給料と一緒に定期代金が振り込まれている場合、実際は交通費がかかっていないのに受け取ることが可能です。

もらえるお金が増えるので本人にとってはメリットになりますよね。

時間の節約

定期を買わずに自転車などで会社に通うと、バスや電車など待ち時間を節約できるメリットがあります。

公共交通機関が少ない地域にはよくある話ですが、自転車などを使った方が自分のタイミングで動けて時間の節約にもなります。

また、バスは時刻通りに到着しないことが多いので、待ち時間にイライラすることも減るでしょう。

徒歩や自転車を選んだ方が時間の節約になるので、定期を買わないメリットは大きいですね。

定期を買わないのが会社にバレた時のデメリット

定期を買わないのが会社にバレたとき、交通費の不正受給とみなされるなどデメリットが多いですよ！

不正受給は会社からの信頼関係を失うだけでなく、解雇されることもありますよ。

ここからは不正受給とみなされるケースやバレたときのデメリットを詳しく解説しますね。

交通費の不正受給とみなされる

どのケースも会社にとって不要な経費を負担させる行為で、不正受給とみなされますよ。

会社は適切な管理と運用を行い、不正受給を防ぐ対応が求められます。

会社からの信頼を失う

ルールを守れないとみなされて、会社からの信頼を失うことになりかねません。

会社に対する誠実さと正直さは、職場での信頼関係を築くためにとても大切なポイントですよね。

不正行為は他の社員にも悪影響を及ぼすため、会社は厳格に対処することが一般的。

今後のキャリアにとっても大きな損害になってしまいますよ。

ごまかした定期代を請求される

ごまかした定期代金を会社から請求される場合があります。

会社は不正に受け取った通勤手当の返還を求める権利があるんです。

それに対して定期代をごまかした社員は、民事上の責任として会社へ返還義務が発生しますよ。

返還請求の時効は10年で、不正が始まったときまでさかのぼって請求される可能性があるため、大きな金額になってしまうケースも！

解雇される場合がある

交通費をごまかすと雇用契約違反で解雇される場合があります。

雇用契約書に交通費の記載がある場合、それは厳格に守らなければならないルールです。

ルールを守れない場合、会社は就業規則に基づいて適切な対応を取ります。

長い期間にわたって交通費を不正に受け取っていたり、金額が大きい場合は、解雇の可能性もでてきますよ。

定期を買わないでごまかすと横領として罪になるリスクも

定期を買わないでごまかすと、横領罪など刑事責任を問われるリスクがあります！

不正受給は職場でのルール違反だけでなく、法律に違反する行為として重く扱われます。

特にわかっていながら不正な申告をして交通費を受け取った場合、刑事責任の対象となる可能性もあるんですよ。

会社に定期を買わないのはバレるのかまとめ

会社に定期を買わないのはバレますよ！

会社としては社員の交通費は経費になるので、しっかりと調査・管理していますよ。

定期を買わないメリットには、交通費や時間の節約があります。

でも、デメリットの方が大きいんですよ。

ごまかしているのがバレた場合、横領罪などの罪になるリスクもあるんですよ！